18.書評:『2050年世界人口大減少』及び 小論文『資本主義の人口のメカニズムと先進国の脱成長を考える』

以下、「一」が、『2050年世界人口大減少』(ダリル・ブリッカー、ジョン・イビットソン)の書評「二、資本主義における人口のメカニズム 三、幸福の基礎は経済成長か」は、「一」に踏まえた筆者の小論文である。

一、書評:『2050年 世界人口大減少』が明らかにした人類の人口動態

(はじめに)
 『2050年 世界人口大減少』(以下、『人口大減少』)の著者の2人は、マーケティング会社のCEOとカナダの保守系新聞社のベテランジャーナリストである。

本書は、その驚くべき豊富な知識と抜群の解析力でこれまでの人類の人口動態のデータ及び現在の出生率の低下と高齢化の現状を明快に伝えてくれている。

他方で著者たちは、この根底的な歴史的事実に対して、現状の北米の生活観から、経済成長とそれには人口増加が欠かせないという前提で人口減少を心配し、せいぜい移民の積極的導入の提案を行っている。

そのアンバランスが何とも面白いのであるが、「一」の書評で、データを補充しつつ、『人口大減少』の主張の整理と評価を行い、それに踏まえて、「二」及び「三」で人類の人口動態から資本主義の原理とそのオルタナティブを考察してみたい。

(1)人類史の人口動態

約20万年前に誕生したとされる私たちホモサピエンスは、7万年前のスマトラ島ドバ火山の噴火で人口が数千人に落ち込んだこともあったが生存を続け、農業の始まりで500万人から1000万人くらいに増加し、西暦1年には3億人くらいになった。

14世紀、黒死病(ペスト)パンデミックでヨーロッパの人口の40~60%が消えたが、それをも契機に封建制は崩壊し、大航海時代が資本主義と植民地化の扉を開いた。

以下のグラフをこの著書の補足として貼り付ける。

(2)資本主義での人口爆発

18世紀末には人口は10億人に達し、18世紀の100年でその前の400年を上回る人口増加を実現した。
(因みに、1776年ワットの発明した蒸気機関の商業利用に始まった綿織物と製鉄業の技術革新を、1844年のエンゲルスは「産業革命」と呼んだ。1811年~1817年、失業のおそれを感じた手工業者・労働者により、ラッダイト運動=イギリス中・北部の織物工業地帯の機械破壊運動が起こった。しかし、労働人口自体はその後、増え続けた。)

しかし、その後さらに、19世紀初頭から200年余で人口は80億に達している。200万年かかった人口増加の10倍を200年で実現、すなわち10万倍のスピードによる人口爆発が生じたと言ってもいい。

この間、死亡率の低下が公衆衛生の革命によってもたらされた。19世紀のコレラのパンデミックを乗り超えたのは、ジョン・スノーによる都市型下水道の整備だ。20世紀初頭、ジョン・リールの水道水への塩素消毒の導入により腸チフスは一掃された。

他方、20世紀前半は大量の人が殺された時代でもある。第1次大戦で1600万人が死に、その後のスペイン風邪で2~4000万人が、そして第2次大戦で5500万人が死亡した。それでも人口は増え続けた。

(3)先進国と途上国における人口減少と高齢化

『人口大減少』の著者たちは、以下の人口置換モデルを置く。

第1ステージ 出生率・死亡率が共に高い
第2ステージ 出生率は高く、死亡率は低い
第3ステージ 出生率・死亡率が共に低い
第4ステージ 出生率は人口置換利率に等しく、死亡率は低い
第5ステージ 出生率は人口置換率を下回り、平均寿命は延び続ける 

注)「出生率」は合計特殊出生率(女性が一生で産む子供の数、人口置換率2.1)

著者たちは、様々な統計的データと現場の取材から、国連人口推計の中位予想「21世紀末の人口は100億を超える」ではなく、低位予想「人口は2050年90億でピークを迎え、その後、減少する」が正しいと結論づける。

既に日本・イタリアなど25か国で人口が減り始め、2050年までに中国、ブラジル、インドネシアで人口が減少に転じ、人口減少は35か国になる。インドも50年には人口は横ばいになるであろう。

多くの国(G7とロシア、中国、ブラジル、カタールなど)の出生率が人口維持に必要な「2.1」を割り込んでいる。出生率が低いトップ3の韓国・シンガポール・香港は1.2以下、EUは平均で1.6だ。スウェーデンの出生率1.9は、社会政策では出生率は大きくは回復しないことを示している。

出生率低下は先進国だけに起きているわけだはない。ブラジルの出生率は1960年代6であったが、現在1.8。インドは2.2。フィリピンは1965年の出生率は7であったが現在は2.64。2045年にはフィリピンも人口減少へと向かうと思われる。現在、出生率が3.0を超えている諸国のほとんどはアフリカである。(別表末尾)

また、移民やマイノリティー、先住民族の出生率も高いままであるというわけではない。欧州に住むイスラム教徒の出生率は2030年に2.0へ向かうと予想されている(ビュー・リサーチ・センター)。

米国の「人種構成」は、2044年には、白人は46%のマイノリティーになり、ラティーノが25%に拡大する(ただし移民の15%は複数の民族的アイデンティティーを持つ)。しかし、2008年以降の出生率の低下率は、白人11%、アフリカ系14%、ラテン系26%と低位に収れんする傾向で、ティーンエージャーの低下が著しい。

イスラエルのパレスチナ人とイスラエル人の出生率は全く同じ3.1。先住民族のアボリジナル2.3、ネイティブアメリカ1.3、ネイティブカナダ2.2となっている。

出生率が低下しても直ぐに人口が減少しないのは寿命が延びているから。20世紀は世界の平均寿命は概ね2倍に伸びた。

英国は1960年68歳から2010年79歳になっている。高齢化が進み、非生産年齢は、日本65% 米国52% 中国39%に達している。米国ではベビーブーマーが可処分所得の70%を握り、親から15兆ドルの遺産を受け取る最中である(「ブーメサンス」現象)。

出生率と平均年齢が先進国と途上国で接近しつつある。

(4)出生率低下の要因

『人口大減少』の著者たちは、出生率低下の要因として、

①都市化 
②女性の教育と権利(避妊の自己決定権を含む)の向上 
③結婚と出産を奨励する宗教の影響力の後退

を挙げる。

都市化が出生率を減少させるのは、「子供は農業では働き手を作る『投資』だが、都市では子育てに費用が嵩む『負債』であるから」だとする。核心を突いているが、児童労働を忘れている。イギリスで資本主義が勃興した当時は児童労働の悲惨が深刻な問題であった(『イギリスにおける労働者階級の状態』)。

2018年国際労働機関(ILO)の報告書によると、世界では約1億5200万人の子どもたちが、十分な教育を受けずに働いており(男子 約8800万人、女子 約6400万人)、産業別でみると、農業の児童労働が約1億800万人で約70%を占めている。①は「都市化及び児童労働の制限」とするのが正確であろう。

現在、米国では子供が成人するまでに25万ドル必要であり、家計に大きな負担となる。学部卒業生の70%が借金をしており、平均は2万9000ドルに及ぶ。現在、婚姻年齢26歳、初出産は25.4歳だが、学生ローンを返すまでは結婚ができず、晩婚化はますます進むであろう。

都市化が進み、女性の地位が向上すると、第2ステージの「出生率は高く、死亡率は低い」状況から第3ステージの「出生率・死亡率が共に低い」状況に移行し、さらに「出生率が人口置換率以下」(第4から第5ステージ)まで低下していく。

スウェーデンは1800年頃まで第1ステージに留まっていたが、19世紀に入って第2ステージへ移行し、20世紀には第3ステージへ、1930年までに第4ステージへ移行していた。米英ではこれより早く、19世紀初頭に第3ステージへ移行しており、先進国は20世紀前半には第4ステージへ進んでいた。

1904年の米国出生率は2.2、 出生率減少は第二次大戦後ベビーブームの後に起きたのではなく、ベビーブームの出生率上昇が例外であったのだ。

したがって、『人口大減少』の著者たちは、「発展途上国が第2ステージを抜け出せずにいたことこそが、第2次大戦後の人口爆発の理由であった」と喝破する。

だが、ブランコ・ミラノビッチは、「1988年から、産業革命以後にしてはじめて各国間の不平等が縮まっている」と指摘する。途上国が発展の軌道に引き込まれ始めたのだ。そのことが前記「一(3)」の途上国での出生率の低下の要因と言える。

絶対的貧困層(1日1.25ドル以下)は1990年19億人から2015年8億3600万人となった。1人当たりのGDPは、中国では1980年205ドルから2016年8523ドルになった。インドでは、1960年304ドルが2016年1860ドルになっている。

世界の都市人口は1950年30%から2007年50%超えて現在55%、2050年66%となり100年で農村と都市の人口比率が逆転することになる。これも少子化を促進するものである。

『人口大減少』の著者たちは、先進国の中心だけでなく、ベルギーの移民地区スカールべークで、韓国で、ケニアで、ブラジルで、インドの都市スラム・スリニワスプーリで、若い女性たちを取材する。スマホを手にした彼女たちは「母親と違う人生を歩みたい」として、多くの子供を産むことを望むものはいない。

まだ貧困から抜け出せていない地域でも、彼女たちは現状を受け入れるだけの受動的な存在ではないのだ。

二、小論文:資本主義における人口のメカニズム 資本主義時代に人口爆発はなぜ起きたのか

以上みてきたように、『人口大減少』の著者たちは、先進国から途上国に至る現在の出生率低下と将来の人口減少の要因と未来を見事に明らかにした。

しかし、その前に、そもそも、なぜ、資本主義はわずか200数十年で、それまでの200万年を何万倍化するスピードで人口爆発を成し遂げてきたのであろうか。このことが考察されなければならない。

人口爆発の第1の必要条件は、資本主義が何十億人という人間が生活できる財を作り出せたということである。

1798年、産業革命の最中、マルサスはその『人口の原理に関する一論』で、「人口増加に農業の発展は追いつかない」ことが貧困の原因だとして、社会政策ではなく産児制限を求めた。これはその後の農業革命が示す通り、完全に間違っていた。

1950年から2010年までに人口は2倍になったが、食料生産は3倍になった。米国の農牧畜業に従事する人数は約260万人、就業人口の1.3%に過ぎないが、世界中に農産物を輸出している。後にもみるが、FAO(国連食糧農業機関)によれば、食糧の3分の1の13億トンが廃棄され、それは飢えた人の食糧の倍以上に当たる。

ところで、『人口大減少』の著者たちが指摘するように、人間は生活水準と教育水準(特に女性と児童の)が向上すると、出産率は減るのであるから、資本主義的生産力が財を十分に作り出せるようになったということだけでは、人口が爆発することにはならないはずだ。

したがって、第2に、資本主義の最大限利潤を追求する際限のない拡大再生産こそが、絶えざる人口の増大を求め、人口を爆発させた原因と考えられる。

有名なマルクス資本論の再生産表式の有機的構成の不変な拡大再生産の一例をみてみよう(資本論2巻21章)。再生産表式は、資本の流通と再生産を示すものである。

1年目
Ⅰ4000c+1000v+1000m=6000
Ⅱ1500c+750v+750m=3000

2年目
Ⅰ4400c+1100v+1100m=6600
Ⅱ1600c+800v+800m=3200

Ⅰは生産手段の生産部門、Ⅱは生活手段の生産部門、cは不変資本、vは可変資本・労働力、mは剰余価値を表す。1年目にⅠ部門の生産した6000が2年目のⅠとⅡの6000cになり、1年目にⅡ部門の生産した3000のうち労働者が1900vを消費する(余剰がない場合、残り1100は資本家の贅沢品に消費される)。

私見では、ここでvの増加は、労働者が消費する消費手段の価値の増加を表すが、同時に労働者自身の数が増加しなければならないという二重の意味がある。労働者数の増加自体はこの表式の内部では、すなわち資本によっては生産されない。

次にレーニン『いわゆる市場問題について』の資本の有機的構成の高度化する再生産表式を考察してみよう。有機的構成とはcとvの比率であり、一般に生産水準があがると、cはvに対して拡大するとされる。

1年目
Ⅰ4000c+1000v+1000m=6000
Ⅱ1500c+750v+750m=3000

2年目
Ⅰ4450c+1050v+1050m=6550
Ⅱ1550c+760v+760m=3070

レーニンの表式でも有機的構成が高度化しているにもかかわらず、資本が流通し拡大再生産するためには、労働力が1750から1810へ増加すること、すなわち労働者数の増加が必要となっていることがわかる。

私見では、数理的にはvが増加せず、cのみが拡大するモデルも提出できるが、現実には既存の生産手段の同質的拡大を排除した拡大再生産は不可能であり、拡大再生産には必ず、労働者の数的増大が必要となるであろう。

数理マルクス経済学の置塩信雄は、短期的には景気循環において失業者の発生と吸引の過程があるが、長期的な再生産の「均衡蓄積軌道」では、雇用の成長率が労働人口の成長率と等しくならなければならないとしたという。(松尾匡『時代はさらに資本論再生産表式』)

ケインズ学派でも、1939年ロイ・ハロッドは、g(成長率)=s(貯蓄率)/β(資本/所得)とし「技術的にβは一定であるから成長率は貯蓄率に規定され、それは人口増加率に等しくなければならない」として「カミソリの刃の上での均衡」という理論を提唱している。

これに対して、1948年エブセイ・ドーマーはβはある程度調整可能としたが、ドーマーとて経済成長に労働人口の増加が必要なことまで排除したわけではない。(トマ・ピケティ『21世紀の資本』第6章「二つのケンブリッジ」をこえて)

では、その労働人口の増加はどうやってもたらされたのか。

『人口大減少』の著者たちの指摘を思い出して欲しい。「先進国は20世紀前半には「第4ステージ」(出生率が人口置換率に等しい)へ進んでいた(1904年の米国出生率は2.2)」。「発展途上国が第2ステージを抜け出せずにいたことこそが、第2次大戦後の人口爆発の理由であった」と。

これを解釈すれば、帝国主義の植民地支配を引きつぐ中心経済への周辺経済の従属(エンクルマのいう新植民地主義)が労働集約型産業の国際分業を従属国に固定化し、途上国の生活向上を押し留めたと言える。

この点、ローザ・ルクセンブルグ『資本蓄積論』の「資本主義は非資本主義圏からの収奪を成立の条件する」という指摘は正しかったのだ。

だが、ブランコ・ミラノビッチ『大不平等』が指摘するように「1988年から、産業革命以後にしてはじめて各国間の不平等が縮まっている」。この1988年以降の世界経済のパワー・シフトをミラノヴィッチの視点(家計統計の解析)とは違う視点=世界のGDPシェアからみても、G7の名目GDPシェアはピークの1980年代後半の約70%から現在では既に50%を切っていてパワーシフトは明らかだ。

今や、20世紀に成立した帝国主義の世界支配は崩れはじめ、それが途上国を成長の発展の軌道へと引き込んでいるのである。途上国や移民の出生率が低下しはじめた根拠はここにこそあるであろう。

三、小論文(続):幸福の基礎は経済成長か - 先進国の脱成長と平等な地球

今までみてきたように、人口の増大が止まって減少するのであれば、中期的には資本主義はこれまでのような高い経済成長を続けることは不可能である。資本主義的な成長が壁にぶつかるのだ。

先にも記したが、2011年FAO(国連食糧農業機関)によれば、食糧の3分の1の13億トンが廃棄され、それは飢えた人の食糧の倍以上に当たる。2015年の世界の年間粗鋼生産能力は約23億トンだが、6.5億トンは過剰とされている。問題は生産能力の不足ではなく、生産物の分配システムの偏りではないのか。

資本の絶えざる拡大再生産は、地球温暖化・気候変動など自然的限界と衝突し、最早持続可能ではなくなっている。

温暖化と森林の破壊は自然と人間の接触面を拡大し、工場的農業経営が種の多様性を喪失させ、さらに物と人の過剰な移動を媒介にして21世紀は再興感染症と新興感染症のパンデミックの世紀となりつつある。

人口の減少も、資本の際限のない拡大再生産が人間存在という自然の限界と衝突しつつあるとは言えないか。

セルジュ・ラトゥーシュ『経済成長なき社会発展は可能か』によると、持続可能な文明様式であるための「エコロジカル・フットプリント」(生活様式が自然環境に与える負荷を地表面積で示す指標)は1人当たり1.4ヘクタールでなければならないが、現在の人類は1.8ヘクタール、すでに負荷の限界を超えているという。

とりわけ、米国市民は1人当たり9.6ヘクタール、ヨーロッパは4.5ヘクタールとなっており、もし、全人類が米国と同じ生産様式を採用すれば地球6個が必要であり、ヨーロッパの水準なら地球3個が必要ということになるという。

現在の先進国の生活様式・生産様式は地球全体では分かち合うことは不可能なのだ。
私たちは資本主義のオルタナティブとして先進国の脱成長、エコロジカルな社会主義を考えていかなければならない。

「人類の出生率の低下と高齢化、人口の漸減」という現実は、むしろ「先進国の脱成長とエコロジカルな社会主義」という理念にリアリティーを与えるのではないか。

コロナ19パンデミックの危機で、膨大な資金が途上国から引き上げられ経済危機が発生している。繰り返す内戦で疲弊してきたアフリカ大陸が安定した成長軌道に乗るのはいつであろうか。

「不要不急の活動」を制限されている今、地球を平等にするためにはどうするべきなのか、真剣に考えていきたい。

愛知連帯ユニオン S
2020年5月

 

別表

出生率順位

国名

合計特殊出生率

2017年

1位

  ニジェール

7.001

アフリカ

2位

  ソマリア

6.168

アフリカ

3位

コンゴ

6.017

アフリカ

8位

  ナイジェリア

5.457

アフリカ

97位

  インド

2.243

アジア

114位

  ブータン

1.994

アジア

118位

  フランス

1.92

ヨーロッパ

119位

  北朝鮮

1.911

アジア

123位

  カタール

1.886

中東

125位

  スウェーデン

1.85

ヨーロッパ

129位

  イギリス

1.79

ヨーロッパ

132位

  アメリカ

1.766

北米

133位

  オーストラリア

1.765

オセアニア

134位

  ロシア

1.762

ヨーロッパ

139位

  ブラジル

1.739

中南米

144位

  中国

1.683

アジア

146位

  チリ

1.678

中南米

156位

  ドイツ

1.57

ヨーロッパ

160位

  タイ

1.532

アジア

164位

  カナダ

1.496

北米

168位

  アラブ首長国連邦

1.448

中東

171位

  日本

1.43

アジア

179位

  イタリア

1.34

ヨーロッパ

179位

  スペイン

1.34

ヨーロッパ

185位

  シンガポール

1.16

アジア

186位

  香港

1.125

アジア

187位

  韓国

1.052

アジア